ごあいさつ

インフォメーション

2019-02-26 16:50:00

 花粉症などのアレルギーを引き起こす物質であるアレルゲンは食べ物や化学物質などみなさまの生活環境の中に、ごくふつうに存在しています。また、花粉症の発症には環境因子に加え、個人の体質も大きく影響してきます。環境の変化やライフスタイルの多様化がめまぐるしい現代においてはその影響もなおさらです。 
 アレルギー患者数は日本人の約2人に1人、推定6000万人にものぼります。
花粉症の患者数も同様に増え続けており、近年では発症傾向にも変化が見られます。以前は成人の患者が多かったのですが、近年、小児期からの発症も増えてきています。 また、春のスギ・ヒノキ花粉以外にも、イネ、ブタクサ、ハンノキなど、アレルギー症状を引き起こす花粉は一年中飛散しています。

 このようにアレルギーの有病率が年々高まる中、その対策は発症してからのアレルギーケアだけでなく、日頃から生活環境の改善を心がけていくことが重要になってきているのです。

 花粉が飛びはじめる前、もしくは症状が軽いうちに治療を始めることを初期療法 といいます。 初期療法をおこなうと、症状が出るのを遅らせたり、症状を軽くしたりできる可能性があります。

 花粉症は、症状の特徴によって、くしゃみ・鼻みずだけがある「くしゃみ・鼻漏型」、鼻づまりがある「鼻閉型」、全ての症状が同じくらいある「充全型」に分けられます。また、目の痒みや充血を起こすこともあります。 ご自身の症状タイプを確認し、症状にあった治療を早めに開始して、快適に過ごしましょう。 

 

 

 

 


2019-01-30 11:34:00

今年もインフルエンザが猛威をふるっています。

国立感染症研究所感染症疫学センターが2019年1月18日に発表したデータによると、全国42都道府県で 警報レベルを超え、本格的な流行期に入りました。インフルエンザは毎シーズン1000万人以上、日本人のほぼ10人に1人が症状を訴えて医療機関を受診する大規模な流行性疾患です。

インフルエンザの予防法としては、ワクチン接種のほか、手洗い、十分な休養、人混みに出ない、適切な湿度を維持するなどの対策が勧められています。しかし、どの対策も百パーセントかからない保証はありません。万一かかってしまった場合、少しでも早く症状を改善するため、有効とされるのが インフルエンザ治療薬です。

もともと健康な人がインフルエンザにかかった場合、通常5日から7日程度で自然に治ると言われています。インフルエンザ治療薬は、発病してから48時間以内に使えば、症状が出ている期間を1〜数日程度、短縮する効果があります。つまりつらい期間を平均で1~2割短くしてくれる薬だ と考えればよいでしょう。なお、ぜんそくや腎臓病患者、高齢者など、インフルエンザにかかると重症になりやすい人などは、積極的に使うべきとされています。

夜間の急な発熱など、インフルエンザだと思っても、すぐに病院に行けないときもあるでしょう。そのような時に、まずは熱を下げようと考えるかもしれませんが、熱を下げることが最優先の対処法ではありません。最優先にするべきことは、発熱による脱水を起こさないように十分に水分を摂取し、暖かくしてよく眠ることです。風邪を引いた時と同様に、無理をせず、出来るだけ安静を心がけることが大切です。

 


2019-01-09 12:05:00

1/27(日)は、休日当番医のため、午前9時から午後5時まで診察致します。


2018-12-12 15:35:00

当院の年末年始の診療予定についてお知らせ致します。

年内は、12月29日(土)13:00まで、

年始は、1月4日(金)から、通常通り診療致します。


2018-11-28 11:09:00

 インフルエンザ の本格的な流行シーズンを前に、ワクチン不足で予防接種を中止する医療機関が相次いでいます。特に東京都や大阪府などの大都市部では、まとまった数量を確保することが困難な状況で、職場での集団予防接種を断る医療機関が増えています。昨シーズンと同じようにワクチンの供給量が少ないとの指摘が出ていますが、厚生労働省や製造販売会社は供給不足を解消できる具体的な時期などの公表を控えており、医療現場で混乱が広がりつつあります。 

 先日、大阪府保険医協会で行われたアンケート結果からは、すでにインフルエンザのワクチン供給が間に合っておらず、10月初旬の段階でワクチン不足の危機を感じているという声が医療現場からあがっています。アンケート結果からは、インフルエンザのワクチン接種実施時期は、早い所では10月初旬(26.5%)からで、最も多いのは10月中旬 (42.5%)からということが分かりました。10月中旬までワクチンを入荷できないとなると、医療機関が最も必要とする10月中旬ごろにワクチンが足りない状況を迎えることになってしまいます。

 厚生労働省はインフルエンザワクチンの供給に対し、例年並みの供給量を確保していると発表しています。また、10月当初は例年並みとなる約1千万本のワクチン供給を見込んでいるとしています。厚生労働省の提示した「例年並み」という数字が、医療現場で必要とされているワクチン供給量とあっていれば、ワクチンは不足することなく行き渡ることになるはずなのですが……。厚生労働省は、今シーズンのインフルエンザワクチンの見込み供給量は約2,650万本としており、昨年の2,491万本や、昨年を除く過去5年間の平均使用量2,592万本を上回っているので、ワクチンを適切に使用すれば不足は生じない状況だと考えているようです。 アンケート結果をみると3割を超える医療機関がワクチン入荷の「めどが立たない」「納入量が少ない」と答えています。例年より格段に早い時期に医療現場からワクチン不足を懸念する声が上がっている要因には、ワクチン供給の仕組みに問題があることもあげられています。各医療機関へ供給するワクチンの納入量は、昨年の入荷数を基に算出しているのですが、昨年度はインフルエンザワクチンが大変不足し、思うように供給が行われなかった年だったのです。 ワクチンは製造されたらすぐに出荷されるわけではありません。検定をクリアしてはじめてメーカーから薬問屋に出荷されます。それから各医療機関に納品されるので、実際には製造から各医療機関に納品されるまでタイムラグがあるのです。

 また、医療機関需要予測がそもそも間違っていると考えられます。
インフルエンザ予防接種は、10月に接種を開始すると多数の方が接種に医療機関を訪れます。10月中に十分な量のワクチンを医療機関に納品することが必要です。ところが実際には、十分量の納品は11月下旬から12月中旬にかけてになっています。これまでのワクチン使用量と製造量をみてみると、一見、必要量を上回る十分な量のワクチン製造を行っているように見えますが、この製造量は、最終出荷を合計した製造量なのです。昨年度も12月下旬に最終出荷がありましたが、その時期は予防接種を受ける人がだいぶ減ったので、薬問屋などに大量在庫をもたらしたという経緯でした。 厚生労働省が医療現場をきちんと把握していないため、このような混乱がもたらされていると考えられます。大阪府などの保険医協会は、この結果をもとに、厚生労働省に対して実態把握と流通改善などを求める要望書を提出する予定です。

 


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